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大分県でサッカー協会とeスポーツ協会がタッグ 茨城国体で優勝目指す

12人が腕を競った「ウイイレ」

12人が腕を競った「ウイイレ」

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 2019年10月の茨城国体に合わせて行われる「全国都道府県対抗eスポーツ選手権 2019 IBARAKI」に向け、大分県内では任意団体の県eスポーツ協会と一般社団法人の県サッカー協会が優勝できるチームづくりを目指して連携するなど、新たな動きが広がっている。

 主催はいきいき茨城ゆめ国体・いきいき茨城ゆめ大会実行委員会、日本eスポーツ連合(Jesu)、日本サッカー協会(JFA)。第74回国民体育大会(いきいき茨城ゆめ国体)と第19回全国障害者スポーツ大会(いきいき茨城ゆめ大会)の会期に合わせ、文化プログラムとして都道府県対抗を冠としたeスポーツ大会を初めて開催する。日程は2019年10月4日~6日。

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 使用ゲームは家庭用ゲーム機プレイステーション4用の「ウイニングイレブン2019」(コナミ)。年齢制限のない「オープン」と高校生チームなどの「少年の部」の2部門を設け、それぞれ3人のチーム戦で競う。 大会結果は国体総合成績に反映しない。2019年4月から各都道府県で予選を行い(概要は未発表)、本戦出場の1チームを決める。大分県代表は国体選手と同じユニホームを着て参加する。

 大分県内ではeスポーツ協会が国体参加を見据え、6月から強化練習会を開いてきた。日本サッカー協会の事業展開を受けた県サッカー協会(大場俊二会長)と連携を図り、7月には後援を得て体制の厚みも増した。県eスポーツ協会の西村滉兼会長は「eスポーツとリアルの融合でそれぞれが新しい『ファミリー』を増やし、地域貢献や大分県のサッカー発展につながれば」と説明する。

 サッカー協会では「年度途中なので後援という形を取った。まずは肩書を使ってもらうことで協力できれば」としており、来年度以降は予算化して事業部にeスポーツ部門を立ち上げ、大会を共催していく方針。運営面をeスポーツ協会に任せ、人材派遣や会場借り受けなどの費用面を担うという。池田進一専務理事は「サッカーの世界とは異なり、eスポーツは都道府県内の統括団体がほとんどない。今回の協力は大分のeスポーツ協会がきちんと組織だっていたからこそできた。こういった形を一つのモデルケースとして広くアピールもしていきたい」と話す。

 10月7日には大分市内でサッカー協会後援の大分県eスポーツ協会杯を開催。コナミから専用のゲーム機材2セットを借り受け、12人が個人戦で腕を競った。会場には池田専務理事のほか、事業部の曽我大一郎理事も来場。画面内の熱戦を見守った。池田専務理事は「日本代表が勝つと盛り上がるようにやはり結果は重要。好成績を収めることができればeスポーツを取り巻く環境も変わると思う。新たなeスポーツファンやサッカーファミリー拡大に向け、優勝目指せるようにバックアップしていきたい」と言葉に力を込める。

 今後、eスポーツ協会では強化練習会や大会などに参加するプレーヤーを募り、技術向上や選手交流などを図る。予選の概要発表後は、チームづくりや編成などを行っていく。西村会長は「強化練習会には年齢層もさまざまで車いすの人も参加している。腕のあるプレーヤーはもちろん、サッカーに興味はないがゲームが好き、サッカーが好きだがゲームは分からないといった人にも来てもらいたい。サッカーという共通項で大分県を盛り上げていければ」と意気込んでいる。